サムスン電子
出典: へっぽこ実験ウィキ『八百科事典（アンサイクロペディア）』
サムスン電子（－でんし）は、大韓民国随一の多国籍企業。その業績は製造業としては世界トップクラス（トップではないことに注意）である。
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[編集] 歴史
1969年、漢江の奇跡の中で三星電子を設立。社名は日本の三洋電機と星崎電機（現ホシザキ電機）のパクリと言われている。東芝、日立製作所、松下電器産業などの日本を代表する家電メーカーからパクらなかったことについて、当時の幹部は「三洋や星崎くらいなら手頃な目標になると思った」と語っている。実は同年にサムスン三洋電気という子会社を設立しており、三洋電機に対する対抗意識は強い。
当初はおとなしく白物家電の製造を行っていた。日本でのカラーテレビ普及率が90%を超えた1975年の時点[1]でも、サムスンは白黒テレビの生産台数が100万台を突破したと喜んでおり、先進工業国から見ればまだまだ赤子同然であった。1978年には白黒テレビの生産台数が400万台を突破し世界一と狂喜乱舞。とっくにカラーの時代だろ、空気読めと、日本をはじめとする先進国は冷ややかだった。
1971年にはパナマへ出荷を開始。1978年にはアメリカに現地法人を作り、1980年にはポルトガルにも進出。一見意味不明な海外戦略を行うが、これは発展途上国でしか白黒テレビは売れなくなっていたという事情、朝鮮戦争でのアメリカへの義理、韓国と同じく発展しているんだかしていないんだが分からないポルトガルへの親近感によるものである。
1980年代に入ると徐々に強気な経営を始める。1980年に韓国電子通信にTOBを仕掛けて乗っ取ると、1984年には光州電子もTOBで買収した。さらに再編の名のもと子会社も次々に編入してリストラを断行した。1997年のアジア通貨危機では実に3割の社員に対して解雇を突きつけている。また半導体や電子部品に特化した経営方針を打ち立てて国際競争力をつけた。
1990年代に入ると東芝の丸パクリを堂々と行うようになった。世界初の256メガDRAMを開発するなど、技術力も世界トップクラスになった。液晶パネル、フラッシュメモリ、携帯電話の出荷数も爆発的に増加し、その名を世界に知らしめた。社員に多くの犠牲を強いた結果であることは言うまでもない。
[編集] 評価
サムスン電子はフィナンシャル・タイムズをはじめ欧米からも高く評価されている。例を挙げると、
- 製造業としては売上高世界2位
- 製造業としては経常利益世界2位
- 製造業としては史上2番目の利益1兆円企業
- 製造業としてのブランド価値は世界2位
などがある。全業種で比較しても、ハワード財団やゲイツ財団、ライツ保険機構、ゆうちょ銀行、MMMMNSSTUTRYNDKDTFGなどの超巨大企業の中で概ね20位から30位の位置につけており、その規模はお墨付きである。
ところで製造業世界2位という文字が躍っているが、1位はもちろん世界のBOKU YO YUである。サムスンにとっても卜ヨ夕は（いろいろな意味で）脅威であり、李健熙会長の年頭挨拶でも「我々は世界の製造業を牽引するという使命を持って、えー、もちろん卜ヨ夕の後塵を拝する形ではありますが」と訂正する珍事があった。
[編集] デザイン
一昔前までは安っぽく古めかしいデザインが世界の失笑を買っていた。しかし最近ではデザインも「ナウい（日本法人コメント）」ものになっている。たとえば携帯電話は無駄な機能を省き、小さくまとめた「イカした（日本法人コメント）」ものが多い。レーザープリンタなどは小型化しただけでなく、見た目も「ハイカラな（日本法人コメント）」ものになっている。2007年の新作発表でも、日本法人の専務が最新のデジタルカメラを手にとって「チョベリグでしょ?」とおどけてみせた。
[編集] 黒歴史
1990年代後半から飛ぶ鳥を落とす勢いのサムスン電子は、同じ頃脚光を浴びた黄禹錫元教授と並んで「韓国の誇り」と言われていた。だが両者が裏では持ちつ持たれつの関係であったことは、触れてはいけない黒歴史である。
[編集] 日本での展開
日本では1990年代後半より進出し、当初は「サムソン」と呼んでいたが、同名のゲイ雑誌と間違えられたため、「サムスン」に改められた。しかし、日本では浸透度が低く、「サムシング」と呼ばれていたため、2007年より日本市場より撤退をせざるえなかった。
