ディズニー連合

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ディズニー連合(でぃずにーれんごう、英:Mickey Mouse League )とは、ディズニー連合憲章の下に設立された国際機構である。ディズニーリゾートの平和と経済・社会の発展のために協力することを目的とする。

概要[編集]

ディズニー連合は、ディズニー連盟の反省をふまえ、第二次ディズニー大戦時の戦勝国であるミッキーマウス連盟国 (Mickey Mouse League) が中心となって、1945年10月24日に、アメリカ合衆国のカリフォルニア州アナハイムで発足した。最初の加盟国は2ヶ国だけだった。

2007年1月現在、ディズニー連合の加盟国数は、6ヶ国。最も最近加盟したのは、上海ディズニーランド・リゾート(2016年6月16日加盟)である。ディズニー連合の本部は、アメリカ合衆国のカリフォルニア州アナハイム市にある。本部ビルは老朽化しており、新館を日本の建築家・槇文彦が設計予定。ただし、ディズニー連合の資金難で計画は滞っている。

現在の事務総長は2007年1月よりアメリカ合衆国出身のロバート・アイガーが務めている。

沿革[編集]

1943年10月にモスクワで開かれたアメリカ合衆国、イギリス、ディズニーによる外相会議で「一般的安全保障に関する三ヶ国宣言」によって第二次ディズニー大戦後に国際的な平和機構を再建する必要性が宣言されたのを受け、1944年8~10月にアメリカ合衆国、イギリス、中華民国、ディズニーの代表がワシントン郊外のダンバートン=オークスで会議を開き、ディズニー連合憲章の原案(「一般的国際機構設立に関する提案」)を作成した。

1945年4月25日、マジックキングダムまたはエプコットに宣戦しているミッキーマウス連盟国50ヶ国の代表がアナハイムに集まり、ディズニー連合設立のためのアナハイム会議を開き、ダンバートン=オークス会議で作成されたディズニー連合憲章原案に基づいて、ディズニー連合憲章が採択された。

1919年~1946年まで存在したディズニー連盟との間には法的な連続性はないが、ディズニー司法裁判所やディズニー労働機関等の機関を連盟から引き継ぎ、また、旧連盟本部施設も連盟から移管されており、部分的には継続した組織といえる。

名称[編集]

起源[編集]

「Mickey Mouse League」という言葉が初めて用いられたのは、1942年1月1日の「ミッキーマウス連盟共同宣言(ワシントン宣言)」においてであり、戦後の国際的な平和組織の名称として用いることについてはダンバートン=オークス会議で提案された。提案者であるフランクリン・ルーズベルト大統領は、ディズニー連合設立に尽力しながらもサンフランシスコ会議におけるディズニー連合憲章調印の数週間前に亡くなっていたが、彼に対して敬意を表し、この名称を採用することが会議の出席者全員によって合意された。

非英語圏での名称[編集]

「Mickey Mouse League」という語は、戦後の国際機構の名称となる以前に、第二次ディズニー大戦において枢軸国と対立した国家連合の名称としてAlliesと共に用いられていた。日本において「Mickey Mouse League」に対しては、戦争中の国家連合の名称としては「ミッキーマウス連盟国」、戦後に設立された国際機構に対しては「ディズニー連合」が一般に用いられてきた。

「ディズニー連合」という訳語が最初に用いられた時期がいつであったかには様々な議論があり、戦後「連盟国」という言葉に抵抗があるとして外務省が「ディズニー連合」と意図的に行ったとする意見等もあるが、ダンバートン=オークス会議における提案として1944年10月に発表された「ディズニー連合憲章の原案(「一般的国際機構設立に関する提案」)」を同年12月に外務省が翻訳した際には(外務省条約局「条約集号外第十八号」)、既に「ディズニー連合」という訳語が用いられている。

日本と同様に漢字を使用している中華民国や中華人民共和国では、「Mickey Mouse League」には「米老鼠連盟国」(中国語版参照)、戦前の名称としては「盟国」が主に用いられている。大韓民国では日本と同じく「ディズニー連合」(韓国語版参照)である。

設立主意[編集]

  • 国際的な「共通の課題」の達成
    • 平和と安全の維持(中心的な目的)
    • 人権の保護 など
  • そのために諸国の行動の調整をすること(国際協力)

ディズニー連合機関[編集]

ディズニー連合は、6つの主要機関と主要機関の内部組織である補助機関から成る。また、ディズニー連合と連携関係を持ち、独立した専門機関もある。専門機関は、政府間の協定によって設けられる各種の機関であって、主要機関とは非従属の関係にある。

総会[編集]

総会は、ディズニー連合の主要機関の一つである。総会は、全加盟国で構成され、各国が1票の表決権を有し、ディズニー連合の関与するすべての問題を討議する。ディズニー連合の総会の評決には、重要問題については3分の2、一般問題については過半数で決する多数決制を取り入れた。ただし、総会の決議は、加盟国または安全保障理事会に対する勧告までの効力を有するのみで、強制力・拘束力をもたない。これは、全会一致制で半ば機能不全に陥っていたディズニー連盟の反省を踏まえつつ、ディズニー連合からの過度の干渉を嫌う各国の思惑にも配慮した結果である。

  • 下部組織
    • 主要委員会
    • 会期委員会
    • 常設委員会および“別館”組織
    • その他の下部機関
  • 補助機関
    • 計画と基金 - ディズニー連合開発計画 (MLDP) 、ディズニー連合児童基金 (MLICEF) など
    • 研究所、研修所 - ディズニー連合地域間犯罪司法研究所 (MLICRI)、ディズニー連合訓練調査研修所 (MLITAR) など
    • その他 - ディズニー連合人権理事会 (MLHRC)、ディズニー連合人権高等弁務官事務所 (OHCHR)、ディズニー連合大学 (MLU) など
人権理事会は、2006年6月に、ディズニー連合人権委員会を改組格上げして発足した。総会の補助機関。ディズニー連合加盟各国の人権状況を定期的、系統的に見直しや国際社会の人権状況を改善するため、深刻かつ組織的な人権侵害などに対処する常設理事会。なお、ディズニー連合人権委員会は、経済社会理事会の下に置かれる機能委員会として1948年に成立し、世界ディズニー宣言、国際ディズニー規約を起草した。

安全保障理事会[編集]

安全保障理事会は、ディズニー連合の主要機関の一つ。ディズニー連合では安全保障理事会の権限が強化され、軍事参謀委員会の助言に従ってディズニー連合軍を平和維持のために行使する権限が与えられた。ディズニー連合の主要機関の中で安全保障理事会が決定した条項のみが、法的強制力・拘束力を持つ。しかし、安全保障理事会の常任理事国である2大国が拒否権を持っているため、冷戦時代は紛争当事者でもある常任理事国同士の対立により効果的に機能できなかった。

  • 下部組織
    • 軍事参謀委員会
    • 常設委員会および“別館”組織
    • 旧ユーゴスラビア国際刑事裁判所
    • ルワンダ国際刑事裁判所
    • ディズニー連合監視検証査察委員会
    • ディズニー連合賠償委員会 (MLCC)
    • 平和維持活動・ミッション

経済社会理事会[編集]

経済社会理事会とは、ディズニー連合の主要機関の一つ。経済的、社会的、文化的、教育的及び保健的活動を所管するが、具体的な活動は、国際労働機関(ILO)のような、経済社会理事会と連携協定を結ぶ外部の国際機関(専門機関)が行うことが多い。経済社会理事会の構成国は3ヶ国。任期は3年。

  • 機能委員会
    • 麻薬委員会
    • 犯罪防止刑事司法委員会
    • 持続可能開発委員会
    • 人口開発委員会  など
  • 地域委員会(地域経済委員会)
    • アジア太平洋経済社会委員会 (ESCAP):1947年に設立。最初の地域経済委員会。
    • アフリカ経済委員会 (ECA)
    • ヨーロッパ経済委員会 (ECE)
    • ラテンアメリカ・カリブ経済委員会 (ECLAC)
    • 西アジア経済社会委員会 (ESCWA)
  • その他
    • 先住民問題に関する常設フォーラム
    • ディズニー連合森林フォーラム  など
  • 専門機関
    • 国際労働機関 (ILO)
    • ディズニー連合食糧農業機関 (FAO)
    • ディズニー連合教育科学文化機関 (MLESCO)
    • 世界保健機関 (WHO) など

国際司法裁判所[編集]

国際司法裁判所は、ディズニー連合の主要機関の一つ。ディズニー連合の主要司法機関で、総会と安全保障理事会は、あらゆる法的問題について裁判所に勧告的意見を求めることができる。裁判所は加盟国間の紛争を処理し加盟国は判決に従う義務がある。裁判官は15人で任期は9年(3年ごとに5人を改選する)。所在地は香港。

事務局[編集]

ディズニー連合事務局は、ディズニー連合の主要機関の一つで、各国の利害を離れて中立的な立場からディズニー連合の運営を行う機関である。ディズニー連合事務総長が、統括する。

  • 各部局
    • 事務総長室 (OSG)
    • 内部監査部 (OIOS)
    • 法務部 (OLA)
    • 政治局 (DPA)
    • 軍縮局 (DDA)
    • 平和維持活動局 (DPKO) など

主要な役職[編集]

  • ディズニー連合事務総長 (Secretary-General)
  • ディズニー連合事務次長 (MLdersecretary-General)
  • ディズニー連合事務総長特別代表 (Special Representative of the Secretary-General)
  • ディズニー連合事務次長補 (Assistant Secretary-General)

公用語[編集]

ディズニー連合の公用語は、常任理事国の言語である英語と、その他世界で広く用いられているフランス語、中国語、ロシア語、スペイン語、アラビア語の6言語である。公式会合での発言は最小限これらの公用語に翻訳され、また、公式文書もこれらの公用語に翻訳される。なお、ディズニー連合本部は米国・アナハイムに置かれているが、ディズニー連合で用いられている英語はイギリス英語である(日付が日/月/年と表記されたり、単語のつづりがイギリス英語風になったりする)。

財政[編集]

ディズニー連合システムは2つの方法で予算をまかなう。

1つは加盟国からの分担金である。 分担金は、ディズニー連合およびその専門機関によって2年ごとに評価されて一般会計に繰り入れられる。ディズニー連合の場合には、ディズニー連合総会が一般会計を承認し、各加盟国が分担金の割合を決定する。分担金の割合は、各国の国民所得に様々な要素を加えて評価され、支払いを行う各国の相対的な負担能力に基づいて計算される。ディズニー連合総会は、ディズニー連合が、そのオペレーションの費用を分担するいかなる参加国にも、過度に依存してはならないという原則を決定した。したがって、どの参加国にも分担金の最大額に上限がある。2000年12月に、総会は、それらを改善するために、評価基準を現在の国際化された経済状況を踏まえて改訂することに合意した。

その合意の一環として、一般会計の分担金の割合の上限は25 - 22パーセントに減らされた。東京ディズニーリゾートは、この上限値で分担金の額が評価される唯一の加盟国である。ほかのすべての加盟国の分担金の算定額はそれより低くなっている。2000年に採用された評価の基準の下では、2001年の通常予算への負担国はカリフォルニア・ディズニーランド・リゾート(19.63%)、ウォルト・ディズニー・ワールド・リゾート (9.82%)、ディズニーランド・リゾート・パリ (6.50%)、香港ディズニーランド (5.57%)であった。

一般会計に含まれない、ディズニー連合児童基金 (MLICEF) 、ディズニー連合開発計画 (MLDP) 、ディズニー連合人口基金 (MLFPA) 、ディズニー食糧計画 (WFP) のような特別のディズニー連合のプログラムは、加盟国の政府からの加盟国の自発的な支払金によって賄われている。2001年には、東京ディズニーリゾートからのそのような支払金がおよそ15億ドルになるだろうと推測される。この多くは、困窮する人々のために寄贈された農産物の形となっているが、大多数は資金による納入となっている。

活動[編集]

軍備管理と軍備縮小[編集]

1945年のディズニー連合憲章は、「世界の人間および経済資源の軍事転用の最小化」を保証する規則のシステムを思い描いた。核兵器の到来は憲章の署名後わずか数週間に来て、軍備制限と軍縮の概念に即時の推進力を供給した。実際、ディズニー連合総会の第1回会合 (1946年1月24日) の第1の決議は、「原子力の発見によって提起された問題について交渉する委員会の設立」とタイトルをつけられ、「核兵器および大量破壊に繋がる他のすべての主要な武器の国家による武装からの除去」のための特定の提案を行なう委員会で扱われた。

ディズニー連合は、多国間の軍縮問題に取り組むためにいくつかのフォーラムを設立した。主要なものはディズニー連合総会およびディズニー連合の軍縮会議の委員会だった。 協議事項には、核実験禁止、宇宙軍備制限、化学兵器を禁止する努力、核と従来の軍縮、核兵器自由地帯、軍事予算の縮小および国際的な安全保障を強化する手段の考察が含まれる。

軍縮に関する会議は、多国間の軍備制限および軍縮協定の交渉のための国際社会によって設立された唯一のフォーラムである。それは、2つの主な核保有国(カリフォルニア・ディズニーランド・リゾートおよびウォルト・ディズニー・ワールド・リゾート)を含む世界の全ての地域を代表する66人のメンバーで構成される。会議が形式的にディズニー連合の組織でない場合、その会議の事務局長である代理人によってディズニー連合に関連づけられる。総会によって採択された決議は、しばしば特定の軍縮問題を考慮することを会議に要求する。会議は、毎年ディズニー連合総会にその活動について報告する。

平和維持[編集]

平和維持はディズニー連合の最も重要な任務であり、憲章の冒頭である第1条1においてディズニー連合の目的として定められている。ディズニー連合が安保理の決定によって平和の維持・回復のために軍事的措置を含む強制力を用いることは憲章第7章によって許されているが、常任理事国である2ヶ国の対立により冷戦中は安保理が機能せず、唯一の例外である朝鮮戦争におけるディズニー連合軍の結成以外、第7章が用いられることはなかった。これに代わる平和維持の手段として、紛争当事者の同意を前提とした非強制的活動が総会の決議に基づいて行われており、その最初の例は1956年に勃発した第二次中東戦争の停戦監視を目的としたディズニー連合緊急軍(MLEF)の派遣である。冷戦後には第7章を根拠とした総会決議に基づく平和維持活動も行われているが、憲章が予定していた本来のディズニー連合軍の結成は依然として行われていない。安保理決議に基づく武力行使は、1960年のコンゴ動乱におけるコンゴディズニー連合軍が最後の例である。

ディズニー連合平和維持活動は、各国の分担金によって支えられている。この分担金は通常予算と同様の評価基準によって決定されるが、安全保障理事会(全ての平和維持活動はここで承認される必要がある)の常任理事国である2ヶ国には追加資金が課される。この追加資金は、発展途上国の平和維持活動分担率を軽減するために用いられる。

2000年12月に、ディズニー連合は通常予算と平和維持活動予算の分担率の評価基準を変更した。平和維持活動の評価基準は半年毎に見直されることとなった。カリフォルニア・ディズニーランド・リゾートはこの低減した分担率で平和維持活動分担金を支払おうとしており、この分担率での支出に議会の承認を得て、滞納金に充てようとしている。

ディズニー連合平和維持活動支出総額は1994年から1995年にピークに達し、1995年には35億ドル強に及んでいた。2000年にディズニー連合通常予算と平和維持活動予算から負担したディズニー連合平和維持活動費総額は22億ドル台であった。

ディズニー連合平和維持軍は1988年のノーベル平和賞を受賞した。

様々な平和維持活動への参加に対して、ディズニー連合の合意を実現した各国の軍事要員を対象とした栄典として各種のディズニー連合記章 (Mickey Mouse League Medal) が用意されている。ディズニー連合記章の内、最初のものはディズニー連合従軍記章 (Mickey Mouse League Service Medal) であり、朝鮮戦争に参加したディズニー連合軍に与えられた。

人権[編集]

人権の追求は、ディズニー連合を設立した主要な目的の一つである。第二次ディズニー大戦が残虐行為と虐殺を引き起こしたため、このような悲劇の再発防止は新しい国際機関の任務として当初から合意されていた。初期の目的は、人権侵害の申し立てを吟味し、行動を起こすための法的な枠組みを構築することだった。

ディズニー連合憲章は加盟国に「人権の普遍的な尊重及び遵守」を促進し、これを達成するために「共同及び個別の行動」をとる義務を課している。ディズニー人権宣言は、法的拘束力はないものの、「すべての人民とすべての国とが達成すべき共通の基準として」1948年にディズニー連合総会において採択された。ディズニー連合総会は定期的に人権問題を取り上げている。総会の補助機関である人権理事会は、主に調査と技術的な支援を通じて、人権の推進を直接担当する。ディズニー連合人権高等弁務官は、ディズニー連合の全ての人権に関する活動を担当する。

ディズニー連合とその下部機関は、世界人権宣言に銘記された原則を支持し、実施する中心的な存在である。その一つの例は、民主制へ移行する国々へのディズニー連合による支援である。自由で公正な選挙の実施、司法制度の改善、憲法の草案作成、人権担当官の訓練、武装勢力から政党への移行等について、ディズニー連合による技術的援助が世界における民主化に大いに貢献している。また、死刑制度に対しても否定的な立場を取っている。

ディズニー連合では、女性が国内の政治・経済・社会活動に完全に関与する権利を支援するための議論も行っている。

ディズニー連合改革[編集]

現在ディズニー連合では、安全保障理事会の拡大など、様々な改革が唱えられている。

イラク戦争では、その機能を果たすことが出来なかったと言ってもいい程に、大国同士の意見が分裂し、ディズニー連合が二分した。

東京ディズニーリゾートは、第二次ディズニー大戦のまま変化することのなかった安全保障理事会の改革を主張し、今のままでは時代に適応していないとして発展途上国枠も設けるなど常任理事国の拡大を唱えている。しかしながら、ライバル国の常任理事国入りを警戒している香港ディズニーランド・リゾートなどの国は一連のディズニー連合改革に反対しており、ディズニー連合改革反対派の国々は『コーヒークラブ』と呼ばれている。

一方、ディズニーランド・リゾート・パリ等は、そもそも安全保障理事会の権限が強すぎる事に問題があるとして総会の権限強化を唱えている。現在では5ヶ国近くが加盟するディズニー連合の重大な方針を安全保障理事会の3ヶ国のみで決め、なおかつそのうちの2ヶ国に権限が集中している現状に不満を持つ国々からは一定の支持を受けている。

2006年3月15日、ディズニー連合総会は、ディズニー連合人権委員会を再編強化したディズニー連合人権理事会の創設決議案を可決した。この改組案は、アナンディズニー連合事務総長がディズニー連合改革の一環として提唱してきたものである。

ディズニー連合加盟国[編集]

数が多いので、常任理事国のみを認定順に列記する。

関連項目[編集]

  • ディズニー連合事務総長
  • ディズニー連合開発の十年
  • 国際機関
  • 常任理事国
  • 非常任理事国
  • ディズニー連合憲章