利用者:久慈光喜/Sandbox

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健康ランドとは、温泉、箱物、直売場、駐車場の4点セットで、日本国内に無数に存在する。

概要[編集]

日本人は、実に温泉好きな人種であり、それがこれら無数の健康ランドの、建設、運営の原動力 となっている。
本編では、それらの中で最大手の健康ランド建設運営組織である農林水産省構造改善局について 述べる。

農林水産省構造改善局とは、終戦後の1945年8月26日、農商務省から分離して生まれた。  当時、日本農業は疲弊し、構造改革が求められていた。国は国土復興は農業改善から、との掛け声で農林水産省構造改善局が発足した。農林水産省構造改善局は、農業用水の整備、生産性の高い農地確保のための土地改良、農業生産拡大のため、干拓地造成と、国費を支出しながらも、確実に農業生産は向上していた。  高度経済成長と共に、農林水産省構造改善局の予算も増え、土工事業も増加していった。農林水産省構造改善局は、時代の寵児であった。きらびやかな舞台で、農業そのものに対し、有効な設備投資を行っていた。

元は総合土木建築事業者、早い話土方であったが、今はもっぱら、 鑿井事業者、温泉運営業者である。
この土方組織の鑿井能力は、世界でも有数であり、6,000m級の井戸を掘ることも可能 である(人類の最高鑿泉能力は12,000m)。加えて、どんなことをしても温泉を掘り当てるという、 鋼鉄の意思を持っており、地学的に温泉が湧きようの無い地域でも、地熱で温まっている層から、 水を汲み出し確実に強引に温泉を掘り出す技術を持っている。
地温勾配は0.03℃/m前後なので、多少場所が悪くても、3,000mも掘れば、地温勾配から水温は 約100度加熱される。よって、それは温泉ではなく、単なる地熱である。

それでも、農林水産省構造改善局は温泉湧出と主張している。 

経緯[編集]

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昭和三大馬鹿査定である、戦艦大和武蔵伊勢湾干拓青函トンネル(おまけに農道空港)、これの一角を占めてまった、農林水産省構造改善局(伊勢湾干拓事業の張本人)。バカのレッテルを貼られてしまっても、省利局益は絶対に手放さないのが役人である。しかし土地改良事業は多くの地域で終了し、都市計画と無関係な広域農道は最終的に維持管理を引き受ける市町村の経費負担から反発され、農業用水は水利権の問題で新規設置が困難になっていた。

そこで、農林水産省構造改善局の小役人は、農作業、漁労作業で疲れた、農民、漁民を温泉で 健康を増進し、更に地域産品の販売場を併設するという大義名分を考え出した。
一方、選挙区への利益誘導しか頭にない国会議員は、温泉施設という箱物設置と健康増進、雇用 創設という大義名分から、小役人と利害が一致した。ここで組織を挙げての、温泉鑿泉、健康ラン ド建築運営がスタートした。議員と小役人の連携プレー。農林水産省構造改善局の宿敵、財務省 主計局、会計検査院の妨害も、議員の口利きで突破、その結果、日本全国の農村、漁村にくまなく箱 物と温泉を作り(中には5,000mメートルの井戸を掘り、地熱泉を掘削した例もある、これ本当)、 日本最大の健康ランド運営組織となった。

特徴[編集]

一箇所あたりの浴場面積は決して広いものではないが、数の上では圧倒的に他の運営組織を 上回っている。また、これだけの巨大運営組織でありながら、農林水産省構造改善局の小役人は 三大バカと呼ばれたトラウマから極度のシャイになっており、これらの健康ランドの名称が地域 ごとに変えられており、その道の人でないと、実態は判らないようになっている。
この農林水産省構造改善局の運営する箱物健康ランドは、他の民間運営事例で見られるような、 アダルトなものや、射幸心を煽るパチンコ等は設置されていない事になっている。温泉浴場の 他は、食堂、リラックススペース(卓球、将棋、囲碁等)、忘れちゃいけない地域振興のため の土産物売り場(土日は農産物、海産物の直売場になる)が必ず設置されている。というか、 そもそも税金を使った大義名分は地域振興である。

欠かせない設備に、大きな駐車場がある。これらの健康ランドは、市街地にあることは、 ほとんどなく(厚生労働省、等、他の省庁の縄張りは侵さないのが役所の鉄則)農村、漁村に 設置されている。

大きな駐車場のお陰で、農繁期など農作業を終えたトラクターで、そのまま乗り付け駐車 されている微笑ましい光景も見られる。

今後の展望[編集]

ただ、地学的な見識を無視した所に、温泉を掘りまくったため、一部では湯温の低下、 湯量の低下が見られ始めた。
そんなことを、全く危惧しないのが、農林水産省構造改善局。バイオマスエネルギーによる、 高効率ボイラーを開発し、健康ランドを地域暖房、熱供給センターとしての役割を果たそうと、 既に次の大義名分は用意されている。バイオマス燃料から出た二酸化炭素は京都議定書、パリ協定でも排出枠に勘定されず(カーボ ンニュートラル)、地球温暖化対策でも有効であると主張している。

地球温暖化抑制、地域農業資源活用という大義名分の前には、食べることができるものを燃料に してしまう事に対しても何もいとわない。更に、他方で開発が進む、アメリカのシェールオイル、 カナダのオイルサンドの前では、バイオマスエネルギーが高コストになることが当然であるが、 懲りる事を知らないのが、農林水産省構造改善局である。

そんな評判はどこ吹く風、さて明日はどんな大義名分をつくろうか?

関連項目[編集]