大阪崩壊

出典: へっぽこ実験ウィキ『八百科事典（アンサイクロペディア）』

来年のことを言うと鬼が笑う。 このページはいずれ生まれるであろう人物、いずれ設立されるであろう団体、いずれおきるであろう事件について取り扱っています。 故に多くの禁則事項を含むかもしれません。

目次 1 おはなしの概要 1.1 第一夜: ワールドトレードセンター裏金事件 1.2 第二夜: パンドラの箱 1.3 第三夜: 廃墟の結末 1.4 第四夜: 転換 2 脚注

[編集] おはなしの概要

[編集] 第一夜: ワールドトレードセンター裏金事件

ことの発端は、年明けの2010年1月4日に、南港のワールドトレードセンター上階にある多言語放送FMラジオ局、FM COCOLOのインドネシア人DJがオンエア中、スタジオでスーパー玉出のビニール袋に幾重にもくるまれた多額の現金を発見し、周囲に言葉の通じる者が居なかったことから仕方なく交番に届け出たことに始まる。

ところが警察はわざわざ厳重に入れられた物品を覗き見したとして、このインドネシア人DJを逮捕。この現金の額はなんと10億なにわウォンに及び、国内メディアが大々的に報道した。ただ、被告の容姿が某中堅お笑い芸人と瓜二つであったことから、本人と勘違いした市民らは釈放を求めることとなった。

これに対して疑念を抱いたのが市民オンブズマン「見張り番」であった。彼らはFM COCOLOが外郭団体を介した大阪市の援助を受けていることを兼ねてから知っており、決算情報も熟知していたことから、収支総額を大幅に超える額の現金が無造作に置いてあるのは極めて不自然であると主張。局員やDJに聞き取り調査を行ったところ、繋がりのあった外郭団体である大阪国際交流センターの職員がラジオ局員に「隠してや」と頼んだものであることが引受人の証言より明らかになった^[1]。

当該職員が所持していた各銀行口座には、過去にそれだけの預金が行われたことや、借金が一切無かったことから、元は大阪市職員組合の裏金であることが分かった。見張り番は更にビル内を精査したところ、一階のSHOP99においてもレジに十千万なにわウォンが隠され、またここで無職から脱却したばかりの店のアルバイトが請求先がバンコ・デルタ・アジアの残高7億万なにわウォンの口座であるOSAKA PiTaPa VISAカードが密かに所持されていたことが明らかになった。このクレジットカードは住之江区の職員名義のものであり^[2]、市は2月3日、関係者6人の懲戒免職を行った。しかしこの手の事件に対しての処分が相変わらずであったことや隠し場所が外部の組織にまで及んでいたことから、ミミズ大程の市政への信頼は完全に失われた。

この施設に関わる他の裏金事件との区別がつかないことから、以上の経緯を踏まえてこの事件はてつじ・ナインティナイン事件とも呼ばれる。海外でもニューヨークの同名の建物と混同してしまうことから、ガムラン・ナインティナイン事件と呼称している。

[編集] 第二夜: パンドラの箱

事態を収拾するために、平松市政が最も重きを置いていた情報公開がここでも行われることとなった。事件における裏金の総額は日本列島の戦後史上最悪のものであったため、公表義務を負わない収支を含めたあらゆる領収証が衆目に公開された。これを大阪版グラスノスチ（おおさかばん - ）といい、2月22日に行われた。

しかし情報が明らかになった所で借金が返済されるわけではない。しかもこの詳細は市民等をどん底へ突き落とすものであった。公に明らかとなっていた額に近い隠された負債があり、負債総額はなんと2倍へ膨らんだのである。その財政事情は夕張はおろか、ジンバブエをも遥かに超える危機的な水準にあった。

[編集] 第三夜: 廃墟の結末

かような情勢と並行して、追い討ちをかけるように市は新たな巨額の損失を計上することとなった。2008年2月に競売が行われた市の関連施設、フェスティバルゲートが事実上乗っ取られたのである。

当時の淀川区に登記上の住所を有していた、Festival Plaza APPなる韓国系の投資会社が落札していたが、支払いが一切なかったので市側が取引を白紙に戻した所、契約違反を理由にFestival Plaza側は2008年6月に提訴していた。

市は相手側が支払能力を有していたので和解交渉に持ち込み、担当者の慎重かつ手慣れた説得によりこの会社は入札価格を全額支払い、正式に契約は成立した。

しかし予期しない問題が起こった。この会社はの担当者はもちろん朝鮮人であり、和解の席で職員が説得した際の言動が差別にあたるとした。さらに落札の際も問題があるとし、積水ハウスの関連会社も含めた他の入札担当者らも多くが朝鮮人であったことから、彼らは再び原告団を結成し、謝罪と賠償を求めて2009年1月に市及び担当職員を提訴したのである。

担当者らが朝鮮人であった事実が複数の証言により市が把握していたことと、職員が説得する際「万一差額を支払わぬまま勝手に所有権を行使するのであれば、法的には差し押さえをすることも可能です。」という発言に対する言質が取れたことから、2010年4月20日に上級裁判所で原告の訴えは認められ、市と担当者は賠償金を支払うこととなった。

職員個人からと原告一人あたりへの賠償金額はさほどでもなかったが、極めて多数の法人が競売に参加していたことから総額は巨額となり、市は実質上タダ同然で娯楽施設を譲与することとなった。また、公務員が差別行為をしていたことが大変問題となり、市は告発者4名を懲戒免職としたが、一部のマスコミはより本腰を入れて市を批判し始めた。

[編集] 第四夜: 転換

これらの事情から、当時の橋下政権を上回る財政緊縮策が求められた。平松長官は政策を転換し、財政再建プランを再び練ることとなった。

前長官関淳一市政時の計画を復活し、新規採用の停止や交通局の民営化、破綻施設の売却は勿論のこと、公僕としての義務から職員組合を市の出資を伴わない生活共同組合へ移行や、路上喫煙の罰則強化と範囲拡大^[3]、水道局の民営化、そして図書館を含むその他のあらゆる部局を特別行政法人化することが計画され、これ以上批判の矢面に立ちたくない各上層部で珍しく意見の一致を見た。

市民からも歓迎されたが、末端の職員等は派遣社員同然の生活レベル^[4]になるとして反対した。またここまでの支出削減によっても、日本列島における平均的な負債額の自治体になるのですら10年以上の歳月を要することからも絵に書いた餅と揶揄された。そして何よりも公約違反では無いかという指摘がジャーナリスト諸氏からなされ、一部のマスコミからの批判はより一層激しいものとなった。

[編集] 脚注

1. ↑ 引受人は密かにカンナビストであったことから大金を一目につく所に置いてしまい、また何一つ躊躇することなく話すことができたと伝えられている。
2. ↑ 被告はバンコ・デルタ・アジアの口座の名義については他人のものと証言し、以前の騒動に起因したマカオ当局の規制があったため不明のままであった。
3. ↑ 科料が1000円から5000円となり、中之島と御堂筋のみであった対象エリアに1日あたりの累計乗降客数が30000人以上の全ての駅周辺と全ての国道が加えられた。
4. ↑ しかし現実的に見ても大部分の職員は保険制度や年金といった法的に見て最低限の保障がなされる運びであったので、やはり派遣社員よりはよい待遇で居られただろう。

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