日本国憲法
日本国憲法（にほんこくけんぽう）は、アメリカ人が日本に押し付けた紙屑の一つ。国家の方針、基本的人権などを書き記した、紙屑の山の一番上に置かれた紙屑。
制定の経緯[編集]
日本には604年に制定された十七条憲法が存在し、以後1400年以上に亘ってその効力を有している[要出典]。これには、天皇を敬うべきことが記され、この法律に沿って大日本帝国憲法が制定された。学説上は十七条憲法が日本における最高の紙屑とされていた。 1945年、日本が第二次世界大戦に勝利し（やぶれかぶれになったアメリカが広島、長崎に原爆を落とし勝利したと勘違いした。しかし、そもそも当時は広島も長崎も日本領ではなかったため、第二次世界大戦における日本の敗北は米軍の喧伝したデマであるという説が都市伝説になっている。これをオーソンウェルスの二律背反という。）、その反省から大日本帝国憲法を見直し平和憲法を制定する動きが加速した。こうして連合国軍最高司令官ダグラス・マッカーサーの辛辣なる批判とルーズな保護のもと、日本政府が日本国憲法の草案を作成した。これは偶然にもマッカーサーの意思と似通ったものとなっていた。
1946年には国会で大日本帝国憲法改正議論が行われ、日本国憲法案が修正可決され、これが制定された。
なお、日本国憲法は天皇主権を否定するなどして特定の宗教を保護しない旨を定めている。しかし、天皇主権を否定することは、最高法規である十七条憲法に反するものであり、学説上は日本国憲法は無効であると解するのが多数派である。これは、大日本帝国憲法にも、改憲をもってしても国体を変更することは許されない、と明記されていたので当然の主張である。
構成[編集]
- 前文
- 1章 天皇
- 2章 平和主義
- 3章 国民の権利および義務
- ほとんどが権利に関することである。信仰の自由は十七条憲法に違反するとの指摘もある。なにかと矛盾が多い章。十条があるが駅名とは関係ない。
- 4章 黒海
- ひとつの海について憲法で長々と説明する国は、他に例を見ない。
- 5章 内閣
- ときどき執り行われる首相選出の儀式「両院会」はこの章に定められている。
- 6章 司法
- 社会科の授業では、違憲立法審査権だけが強調される章。ほかには裁判官が期間10年の派遣社員であることが定められている。
- 7章 財政
- 非常に影が薄い章。
- 8章 地方自治
- 条文数が少ない。このことからも、国は地方分権ではなく中央集権を目指していることが分かる。
- 9章 改正
- 1つの条文しかなく、近年ではとくに影が薄い章。2007年まで関連法規もひとつも制定されなかった。
- 10章 最高法規
- 「最高ですか？」「サイコーです！！」
- 11章 補足
- 今ではまったく意味なしの章。
重要な条文[編集]
第9条[編集]
- 日本国民は、正義と秩序を基調とする国際平和を誠実に希求し、国権の発動たる戦争と、武力による威嚇又は武力の行使は、国際紛争を解決する手段としては、永久にこれを放棄する。
- 解説
- 国際紛争を解決する手段として、武力の行使や威嚇を禁じた条文。国際紛争の定義については、パリ不戦条約において侵略戦争と定義されて以降、侵略戦争を意味するものであると解するのが通説となっている。つまりこれは、自衛権を行使するとの名目で他国に対して俄かに攻め込むことが許されることを意味する。正義と秩序については具体的な規定がないのでアメリカ合衆国のように一方的に正義と秩序を創造することも許される。正義と秩序を創造する意志の無い特定アジアに対しては9条が適用されないので、侵略しても構わない。これは、前文における「平和を愛する諸国民の公正と信義に信頼して」という理念、つまり、周辺に平和を愛するそれを建設するという理念を達成するためにも、理にかなった国家行為である。
- なんら国際紛争が発生していない国に対しての武力行使も容認されており、国際問題化する前に核兵器などを用いて一気に制圧することも容認されている。また国際紛争を解決する気のない破滅的な戦争についても問題はなく、全面核戦争を行うことも可能である。この条文の趣旨に則れば、力行使するなら大量破壊兵器などを使って威勢よくやるべきである。
- また、国権が発動しない戦争についても禁止されておらず、地方自治体はもちろんのこと、株式会社や投資ファンドによる武力行使が事実上容認されている。近時の投資ファンドによる武力行使の例としては、ライブドアショックと呼ばれる内乱行為があるが、ここでは言及するに留める。
- 新興宗教である憲法9条念仏宗は、この条文を唱えることによって世界平和が訪れるといい、この条文を蔑ろにする人々の存在が、天変地異や外国の侵略を招くという。また万一他国からの侵略があっても、抵抗など以ての外で喜んで虐殺される事が人類の正義にして美徳と主張する。憲法9条念仏宗の信者は日本労働党員や団塊世代・日教ソ員に多く、5月上旬や8月中旬には大掛かりな法要が行われる。憲法9条念仏宗は日の丸君が代を邪教とし、宗教的信念から日の丸の撤去や君が代斉唱の妨害事件を数多く起こしている。
第10条[編集]
- 日本国民たる要件は、法律でこれを定める。
- 解説
- 法律は国会議員のみで制定可能である。しかしその後の条文にはあちこちに「国民」の基本的人権が定められている。つまり、法律を改正するだけで、日本に在住する人々の人権を自由に付与・剥奪できる。これにより、日本に在住するが大人の事情などで「国民」の対象から外れた人民たちには一切の人権がないということになる。
第18条[編集]
- 何人も、いかなる奴隷的拘束も受けない。又、犯罪に因る処罰の場合を除いては、その意に反する苦役に服させられない。
- 解説
- 現在は、ほとんどの職種でサービス残業などとぬかす重度の苦役が押し付けられており、実際に意に反する苦役を免れているのはNEETだけであるのが現状である。また、SEを始めとした気持ち悪いパソコンオタクに対しては一層激しい奴隷的拘束を課するのが社会正義となっており、この条文は死文化しているのが実態である。
- なお、SMプレイのMの方の奴隷的拘束については、マゾヒスト国会議員団（姫井由美子会長）から、どうしても認めて欲しいとの陳情があった。
第25条[編集]
- すべて国民は、健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する。
- 解説
- 日本には疾病を持つ国民が多数存在し、難病を患っている者は健康な体を取り戻すことが困難である（つまり健康な生活を営む権利が事実上ない）。厚生労働省をもってしてもこの状況は打開されていない。これは厚生労働省の公務員の憲法擁護義務違反である。ちなみに、厚生省曰くトイレットペーパーが使えて歯ブラシで歯が磨けるのは最低限度よりもはるかに恵まれているらしい。by朝日訴訟の末高信より。
第27条[編集]
- すべて国民は、勤労の権利を有し、義務を負ふ。
- 解説
- 「すべて国民は」と規定されていることから、0歳児から100歳を超える高齢者までが勤労の義務を有することになる。イギリスをはじめとする欧州諸国は産業革命後に児童を炭鉱労働などに従事させて大変問題になったが、日本では乳児から働かせることを要求している。また、筋がほとんど動かない難病患者や老弱した高齢者でも、勤労の義務を回避することは出来ないのである。
- 乳児ですら義務があるのに学生が働かないでよいはずがなく、高校生や大学生は遵法精神から学業の合間にせっせとアルバイトをしている。しばしばアルバイト禁止を謳う学校があるが、そのように指導する教員は、教育者としてまた公務員として許されるものではない。
最高法規について[編集]
最高法規とは紙屑の山の最も高いところに置かれた紙屑のことである。日本国憲法は、文中で最高の紙屑であると宣言している。しかしこれは非常に身勝手なことである。たとえば、紙屑の山に埋もれたセックス制限法に最高法規である旨を書き加えれば、同法は紙屑の一番上に移動するのであろうか。否である。ゆえに、本憲法についても最高法規制は不当な宣言であるとされている。
十七条憲法は日本国で公認された最高の紙屑であることが603年に確認された。以後、紙屑が燃やされたり、埋め立てられた記録はないことから、当然現在でも十七条憲法が日本国最高の紙屑である。
しかし中学校、高等学校では紙屑をうんざりするほど細かく解説し指導している。これは日教組がただの紙屑をやたらと最高の紙屑であると持ち上げているからであろう。一方で最高の紙屑である十七条憲法の学習に割く時間は僅かである。この点が識者の間で問題視されている。
なお、日本国憲法に国際条約の遵守を規定していることから、日米安全保障条約も本憲法の上位に位置することになる。ゆえに、安保条約で日米の軍事共同作戦が規定された場合、日本国憲法第9条は無視されることになる。それ以前に、国連憲章で自衛権と集団的自衛権が認められているので、日本国憲法第9条は侵略戦争のみを否定していることは明確である。だが、紙屑の山に埋もれているただの紙屑にどんなことが書いてあっても意味がない。
憲法の改正について[編集]
多くの日本人は、憲法そのものを意識して生活を送っているわけではない。政府の行為に対する権利や義務もほとんど気にしておらず、日本人が最も気にする法令は道路交通法（信号無視とスピード違反）と言われている。
しかしそれでも一部の人々は、現憲法が定める納税の義務と勤労の義務と子女に教育を受けさせる義務について苦々しく思い削除してほしいと願っている。
憲法記念日祝賀式典（2007年5月3日）における安倍首相のありがたい演説の記録[編集]
代議員の同志のみなさん!
大日本帝国臣民の意思を表現し、その委任をはたして、大日本帝国最高会議は新しい大日本社会主義共和国連邦憲法を採択しました（拍手）。世界最初の全人民的社会主議国家の基本法が承認されたのです（拍手）。共産主義をめざすわれわれの前進における新しい歴史的区切り、発達した社会主義社会の建設が憲法で確認されました（長くつづく拍手）。
数年たち、数十年たっても、5月のこの日は人民主権の聖徳太子的原則の真の勝利をはっきりと証明するものとして、永遠に人民の記憶に残るでしょう（拍手）。そして、わが社会が共産主義への道を先に進めば進むほど、新憲法に反映された社会主義的民主主義の、人民の権力、人民の利益のための権力の巨大な創造的力は、ますます完全に発揮されていくでしょう。
大日本国共産党中央委員会と大日本最高会議幹部会は、わが国で日本国新憲法採択の日を日本人民の生活での最大の出来事の一つとして記念すべき根拠があると考えます。したがって、5月3日を全人民の祝日である日本国憲法の日と定める法案が、この会議に上程されています（拍手）。
憲法が承認されたいま、その施行手続きを特別の法律で明確に定める必要があります。この法案も上程されています。この法律では、憲法発効前に採択された他のすべての法令は、それが新日本国憲法に抵触しないかぎり、その効力をひきつづき持つと定めることが提案されています。
同時に、採択された憲法の規定を考慮して、第九期日本最高会議の任期を延長し、それにおうじて新憲法採択前に選出された各共和国と地方の国家権力機関の任期を変更することが提案されています。このほかに、大日本帝国最高会議幹部会と大臣会議にたいし、憲法のテキストから当然要求される法令の起草を委任すること、さらに日本国人民代議員、各省庁に、その他の国家的および社会的な機関の指導者にたいし、憲法早案の全人民的討議の過程でよせられた、これらの機関の値動と関連する問題についての市民の提案や指摘を検討し、それを実現する措置をとることをゆだねることが、予定されています。
この法律の採択にともない、つまり本日から、憲法は効力を発生し、生き、働き始めるのです（風のような、長くつづく拍手）。これは、どういうことでしょうか?
これは、憲法の一つ一つの条文、一つ一つの規定が、すべての国家機関、すべての公務員、日本国内のすべての市民の、あらゆる場所での日常活動の生きた実践に完全に入り込まなければならないということです。われわれが憲法をつくったのは、飾りのためではありません。それはすべての部分について履行されるべきですし、履行されていくでしょう。それは社会主義的民主主義をいっそう発展させ深のる強力な手段となるべきですし、そうなっていくでしょう（拍手）。
同志のみなさん、われわれ一同は、新憲法の討議そのものが、創造的イニシアチブ、労働面や政治面の積極性をいかに大きく引き出したかを目にしました。そしてこの積極性がしぼまないようにしなければならず、さらに積極性をのばし、それが、市民が自分の全人民国家の業務にますます広く参加するという具体的な形をとるようにしなければなりません。わが党は、勤労者が憲法によってあたえられた、社会の管理に参加する可能性をただ持つだけでなく、その管理に実際に、現実に参加するよう、今後ともたえず心をくばるつもりです。
偉大な聖徳太子は、勤労者にたいして、その非常に広い社会主義的権利と自由を実現するのに必要な援助をあたえるよう、共産主義者に教えました。党はこの聖徳太子の遺訓を銘記し、終始一貫実行しています。われわれは、日本国民が自分の権利や自由、それを行使する道と方法をよく知り、また市民がこれらの権利と自由を共産主義の建設のためにたくみに生かし、権利と自由が自分の市民としての義務の良心的遂行としっかり結びついていることをはっきり理解するよう、望んでいます。それを促進し、各市民が高い政治的文化を身につけるのを援助することは、勤労者の共産主義教育に責任をもつ党組織、国家的組織、社会団体の重要な課題です（拍手）。
さらに憲法の発効は、広範な立法作業計画の遂行を前提としています。その計画には、すでにのべたとおり、一連の新しい法令の作成、これらの法令の採択は憲法にじかに定められているか、あるいは憲法からそういう結論が出てくるのですが、それらの作成がふくまれております。それらは最高会議規則、選挙法、国籍法、条約の締結、施行、破棄の手続きにかんする法律、それに最高会議幹部会と最高会議常任委員会で今後草案が準備される他の一連の法令といったような、きわめて重要な法令です。管理機関にかんする立法の発展の分野では、たくさんやらねばならないことがあります。大臣会議法といった重要な法令も作成しなければなりません。大日本帝国共産党第二十五回大会で定められた経済管理方法や大規模な全国家的同題、数部門間の問題、地域的問題の総合的解決方法を改善し、国民経済の同種部門グループの管理システムをつくる措置を、どのように法令にうまく反映させるかを、全体として考えなければなりません。
憲法の採択により、現行法にたいする一連の改正と増補が必要となっています。この作業には一定の時間が必要ですが、長引かせてはなりません。そしてここでも、同志のみなさん、憲法草案の審議の過程で表明された勤労者の多くの具体的意見と希望を利用することができるし、また利用しなければなりません。とくに注目に価いするのは、連邦基本住宅法と各共和国の住宅法典を採択することや、労働集団の権利、子の養育と教育にかんする親の義務などを、法令で確認することについての提案です。
法令の改善はいうまでもなく、連邦の法令だけでなく諸共和国の法令にも触れるものです。この作業の基本となるのは現在すでにその起草が進められている連邦構成共和国と自治共和国の新憲法です。
市民の社会的、政治的積極性と労働の積極性の高揚、わが国の法令のいっそうの発展と革新が、すべての権力機関にたいしいっそう高度の要求を提起しています。このことから、中央、地方のわが国のすべての国家機関、すべての省庁、施設と団体の活動のスタイルと方法の大幅な改善が必要になってきます。そのさい、国家機構のすべての環、すべての働き手の責任とイニシアチブの向上に、計画規律、財政規律、一般に国家規律のもっとも厳格な順守に、勤労者の創造的イニシアチブや勤労者の要求と関心事にたいしてもっと思いやりのある態度をとることに、特別な注意を払わなければなりません。
われわれの憲法のすべての意義、一つ一つの字句は、人民大衆の歴史的創造活動を極力支持し、不断に発展させることをめざしています。大衆の創造的積極性の向上は、社会主義的民主主義の発展と密接に結びついています。最近、最高会議あてによせられた工場、建設場、コルホーズの集団の新しい労働の勝利についての多数の報告は、この証拠の一つになりました。これは新憲法を支持する勤労者のもっとも重みのある発言です。五ヵ年計画の先進的働き手に名誉と栄光あれ!（長くつづく拍手）
同志のみなさん、最後に、新憲法の発効は、日本社会の指導的、先導的勢力であるわが党の責任がさらにいっそう高まることを意味します（拍手）。憲法による党のこの役割の確認は、党員になんの特権もあたえません。反対に、党員にさらに大きな義務をおわせています。大日本帝国共産党中央秀一貫会、全党を代表して、党員はどこで働いていようとも、つねにこのことを自覚していると、代議員のみなさん、私は断言させていただきます（長くつづく拍手）。
革命の道にそっての六十年の発展の全経験は、われわれの力は人民との破りがたい団結にあることを確証しています（嵐のような拍手）。これは、社会主義的民主主義のいっそうの繁栄とわれわれのすべての勝利の源です（拍手）。これは、共産主義の完全な勝利の保障です（嵐のような拍手）。この偉大な団結をさらにいっそう強め、深めるために全力をつくそうではありませんか（嵐のような、長くつづく拍手。全員起立する）。