最高裁判所

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ユーモア欠落症患者のために、ウィキペディアの専門家気取りたちが「最高裁判所 (日本)」の項目を執筆しています。
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最高裁判所(さいこうさいばんしょ)とは、各国内における、建前上の司法権力の最高機関。実際は最低裁判所だとの声も。

日本の最高裁判所
裁判長は判決と共に罵詈雑言を飛ばしてくる。

目次

[編集] 概要

国家には大きく分けて3つの権力が存在する。すなわち、立法権、行政権、司法権である。司法権とは法を用いて犯罪を処罰し、紛争を調停する権力である。理論上は国政を断罪したり、政治家を罰したりできるという。あくまで理論上は。

司法権は裁判所によって運営されるが、その最高機関が最高裁判所である。

これは建前上は国会内閣に匹敵する権力を有するということである。


建前上は。


最高裁判所は各国に1つしか存在しない。そこは、もつれにもつれた懸案に対して最終決定を下す場であり、その決定は覆らない。いわばの鉄槌である。そんなすごい組織であるが、日本でそれを構成する15人の名前を言える人は、どんなに過大に見積もっても国民の0.1%くらいなものだろう。その意味では多くのメンバーの名前が認知されているモーニング娘。AKB48のほうがよっぽどすごい。英語版のアンサイクロペディアでは個別に項目が作られている最高裁判事もいるのに対し、日本語版アンサイクロペディアでは誰一人として個別の項目がたっていないことからも、日本の裁判官が保守的で何の面白みもないことがわかるだろう。

[編集] 地位

明治のはじめに、どっかの外国人から「日本でも最高裁判所を作ったら?」と言われたために設立された。しかし当時は治外法権が存在し、

  外国人判事>外国人犯罪者>最高裁判所>日本の一般国民

という力関係が成り立っていた。これが"Yellow Monkey"の実態であった。


現在はすべての外国人犯罪者に頭が上がらないというわけではないが、始末の悪いアメリカ海兵隊には手出しできないことが多い。すなわち、

  アメリカ軍法会議>アメリカ海兵隊のチンピラ>最高裁判所>沖縄横須賀などの気の毒な住民

という力関係が成り立っている。いつの時代も、制度がどんなに変わっても、やはりアメリカ様には頭が上がらない。


最高裁判所の裁判官は、国民の選挙ではなく内閣によって任命される。したがって、最高裁判所は事実上、内閣の支配下に置かれている。また、最高裁判所は人事異動という形で下級裁判所の裁判官たちに圧力をかけ、最高裁判所の方針に従わない裁判官を「無能」と判定して、より劣悪な勤務地へと左遷させる権限を持っている。すなわち、

  内閣>最高裁判所>下級裁判所>日本の一般国民

という力関係が成り立っている。憲法曰くこれが「三権分立」だそうである。

[編集] 任務

最高裁判所の任務は大きく分けて2つある。

  • 下級裁判所(おもに高等裁判所)から上告された案件について、最終判断を下す。
    • 実際には、下級裁判所の裁判官たちは最高裁判所の作る判例を模倣した保守的な判決を作ることがほとんどであるため、裁判の当事者たちが上告しても判決が覆ることは滅多になく、最高裁判所は実質的にあってもなくてもいい機関である。むしろ最高裁判所は、人事異動という形で下級裁判所の裁判官たちに圧力をかけ、最高裁判所の方針に従わない裁判官を出世コースから外して、より劣悪な勤務地へと左遷させるなど、憲法で保障されているはずの裁判官たちの独立を妨害している分、存在しない方がいい機関とも言える。それでも三審制が存在するのは、裁判を必要以上に長期化させ、当事者たちを寿命で死なせることにより、事件をうやむやにしてしまおうという、いかにも日本人らしい解決法を取りたいからである。
    • もんじゅ訴訟のように、「やっぱり判断するのって面倒だし、地方裁判所で適当に判断しなおしといて」と差し戻す例もある。このように最高裁判所はサボるのが大好きで、第2次家永教科書裁判でも高等裁判所に仕事を押し付けている。
    • しかし、最高裁判所がこのようにサボらざるを得ない原因を作っているのは、他でもない最高裁判所そのものである。最高裁判所は原則として金持ちや権力者の味方であり、金持ちや権力者がいくら悪いことをしようが最高裁判所は必ずと言っていいほど無罪放免の判決を下しているため、日本では(どこの国でもそうだが)金持ちや権力者による卑劣な犯罪が常に横行し、それに伴う訴訟の数も増える一方だからである。もしも最高裁判所が金持ちや権力者を甘やかすことなく、一般国民の人権を尊重する正しい判決を積極的に出すようになれば、下級裁判所もこれにならって同様に正しい判決を出すようになるはずである。そうすれば、金持ちや権力者による卑劣な犯罪は激減し、それに伴う訴訟の数も当然激減し、最高裁判所はもとより全ての裁判所の仕事が格段に楽になるはずであるが、最高裁判所はそのような形で訴訟の数を減らす努力を絶対にしようとしない。なぜなら最高裁判所は、金持ちや権力者を商売相手にしている悪徳弁護士たちの利益を守るために、訴訟の数はむしろ増えれば増えるほど良いとする考え方だからである。このように、金持ちや権力者による犯罪とそれに伴う訴訟の多くは最高裁判所によって意図的に作り出されているという事実こそ、最高裁判所が「悪の枢軸」「悪の総本山」などと呼ばれる最大の理由である。
  • 憲法解釈を行い、場合によっては憲法違反を理由に国政の無効を宣言する。
    • 実際には、政治家の顔色や機嫌をうかがわなければならないので非常に難しい。最高裁判所の裁判官は、国民の選挙ではなく内閣によって任命されるシステムであり、最高裁判所は事実上、内閣の支配下に置かれているためである。内閣にとってさほど重大でない些細な案件に限り、ごくまれに「違憲」という判断を下すことがあるものの、それによって世の中が変わることはほとんどない。せいぜい、高校の政治経済の教科書が多少書き換えられるぐらいのものである。
    • ちなみに総理大臣の方がよほど(内閣にとって都合の良い)憲法解釈のスペシャリストである。第9条の拡大解釈は総理大臣の日常業務のひとつと言えるからである。

ちなみに裁判官はみなサボるの大好き人間で、上記の「差し戻し」以外にも、裁判にちんたらと何年もの時間をかけたり、「統治行為論」などという小難しい理屈を使って仕事を放棄したりする。もちろん、その最大の原因は、当の裁判官たちが悪徳弁護士を儲けさせるために、金持ちや権力者による犯罪とそれに伴う訴訟が発生しやすい環境を意図的に作り出し、結果として自分たちの手に負えないほど訴訟の数を増やし続けているからである。そのように自分たちの手で仕事の量を際限なく増やし続けておきながら、日常のあらゆる場で「忙しい、忙しい」を連発している裁判官たちの自作自演ぶりは、全く同情に値しない。

[編集] 構成員

最高裁判所の裁判官は、長官とその他の判事の計15人により構成されている。その構成は基本的に、裁判官出身者6名・検察官出身者2名・弁護士出身者4名および、裁判所の外部(行政官・外交官・大学の法学部教授)から選出された3名である。彼らは、国民の選挙ではなく内閣によって任命される。そのため、彼らは事実上、内閣の支配下に置かれており、当然、任命後は内閣に媚を売ることになる。これは誰の目から見ても三権分立に違反する人事システムであるにも関わらず、このシステムを改正しようとする動きは全くと言ってよいほど見られない。内閣にとっては、最高裁判所が内閣の支配から独立して真の三権分立が確立されれば色々な面で都合が悪いからである。

彼らは建前上、形式的に国民審査を受ける。そこで投票者の過半数から不信任を受けた裁判官はクビにされることになっている。しかし、「投票用紙に×と書かれていない限りは○として扱う」とする、彼らにとってまことに都合の良い投票上の解釈がまかり通っている上、彼らの所業の実態が一般国民にくわしく知らされることはまずなく、一般国民の大部分は誰をクビにすべきか判断のしようもないため、ほとんどの投票用紙は「○」として扱われているのが現状である。よって、彼らが国民審査でクビにされる可能性はほぼないため、彼らは一般国民に気を使った裁判をする必要など全くない。実際、これまでに国民審査でクビにされた最高裁判所の裁判官は1人もいない。いずれにせよ、彼らは自分の出世と利益だけのために、何千人・何万人という社会的弱者たちの人権を踏みにじる矛盾だらけの不正な判決を長年にわたって製造し続け、またこれに関与・協力し続けてきた極悪人であることだけは確かなので、これからの国民審査においては、とりあえず全員の欄に「×」を書いておけば間違いはないであろう。もっとも、裁判所の外部(行政官・外交官・大学の法学部教授)から選出された人物については必ずしもこの限りではないが、それでも内閣に都合の良い人材として選出された存在である以上、彼らもやはり一般国民から見れば決して甘い評価を下すべき対象ではないと言える。

彼らは建前上、憲法法律良心にのみ拘束されることになっている。しかし、

  • 日本の憲法はアメリカが押し付けたものであり、法律は国会が作るものであること。
  • 彼らはもともと裁判所の内部における自分の出世と利益にしか興味がなく、“良心”はほぼ全くと言ってよいほど機能していないこと。
  • 彼らは国民の選挙ではなく内閣によって任命されるという、三権分立に違反する人事システムによってのみ、その地位を約束されていること。

以上の実態にかんがみれば、彼らは事実上、良心には全く拘束されず国会と内閣に直接拘束され、アメリカには間接的に拘束されていると言える。

最高裁判所の裁判官は、おおむね非常に保守的である。これは、現行の裁判官の昇進システムのあり方に大きな原因がある。裁判官の昇進の基準としては、「その裁判官が下した判決が控訴審や上告審で覆ったかどうか」が重視される。特に、地方裁判所の裁判官が下した判決が高等裁判所や最高裁判所で覆された場合には、人事異動の際に評価がマイナスとされるのである。その上、内閣の支配下に置かれている最高裁判所の裁判官たちはほぼ例外なく金持ちや権力者の味方であるため、彼らに従属する下級裁判所の裁判官たちも原則として金持ちや権力者に都合の良い判決を作ることを暗に最高裁判所から求められており、これを拒否する(つまり一般国民から見て本当に優れた良識のある)裁判官は最高裁判所から「無能」と判定されてその判決を覆され、より劣悪な勤務地へと左遷させられるのが基本である。そのため、出世コースを希望する大多数の裁判官たちは、客観的な事実や証拠を意図的に無視して、最高裁判所の作り出す(金持ちや権力者に都合の良い)判例を可能な限り模倣した保守的な判決だけを作るように努力を続けなければならないのである。また、裁判官の年齢の問題もある。彼らが最高裁判所の裁判官に任命される頃にはほとんどが老年(おおむね60歳以上)になっているため、自然と意識が保守的になっていくのである。

[編集] 国民にとっての最高裁判所

大多数の一般国民にとっては、最高裁判所なんてどうでもいい存在である。一方、矛盾だらけのでたらめな判決で深刻な被害を受けている一般国民にとっては、最高裁判所はこの上もなく憎むべき悪の総本山である。最高裁判所に敬意を表しているのは、最高裁判所から優遇されている一部の金持ちや権力者、あるいは天文学的に低い確率で正しい判決を受けて救済されたごくごくごくごく少数の一般国民ぐらいのものであろう。もう少し国民受けするように、最高裁判所の大法廷で明石家さんま司会のトークショーをするとか、ほしのあきのポスターを貼るとかした方がいいんじゃないでしょうかねえ。

  • 実際にそれができないのは、「裁判官席には黒い服を着た人しか座ってはいけない」「法廷には黒い服を着た人の写真しか貼ってはいけない」とする、意味不明な規定があるため。だから、ほしのあきも黒い水着のポスターを1枚くらい作ってはいかがでしょう?

マスコミが最高裁判所の審理の様子をテレビ放映したことは、いまだかつて一度もない。国会は長々とテレビ中継をするし、内閣の閣議前後の風景もたびたびテレビ放映される。これによって、国会と内閣は常に一般国民からの監視と審査を受けており、これが議員選挙の結果や内閣支持率にも少なからず反映されているわけであるが、逆に最高裁判所はマスコミに対して審理の様子を放映することを厳しく禁止している。その理由は、裁判の当事者たちの肖像権の侵害になるというのが建前であるが、実際のところは裁判所にとって都合の悪い部分を証拠映像の形で一般国民に公表されたくないというのが本音である。この点については、最高裁判所だけでなく他の裁判所においても同じことが言える。テレビのニュースで、裁判所の審理の様子が映像でなく何の面白味もない無表情な手描きの絵によって表現されるのは、そのためである。

[編集] 最高裁判所を訪れるには

最高裁判所を訪れたいという物好きのために、その方法をしめす。

  • 普通に見学
    • そんな物好きはめったにいないが。
  • 学校で見学
    • 社会科見学という名目で嫌でも行ける。
  • 裁判を傍聴
    • (建前上)国家の重要な権力が発揮される最高裁判所の大法廷での審理だが、一般人がふらっと傍聴することが可能。厳重な警備も、念入りな持物検査もない。その意味でも、実際は国会や内閣に比べて重要度がまったく低いことが分かる。
  • 被告として
    • 犯罪を犯して、1審・2審の決定に「いやだー!」と叫べば、検察官が君を最高裁判所に連れて行ってくれる。しかも君には被告人席という特等席が用意される。
    • ただ、犯罪を犯してから、10~20年以上かかることもあるので、長期計画で見学しよう!
  • 記者として
    • 新聞テレビの記者として傍聴するというのもテだが、楽しいのは最初の1,2回で、そのうち飽きてくるぞ。
  • 弁護士検察官裁判官として
    • よく考えてみたまえ。君の人生は一度きりしかない。そして司法試験はとても難しい。司法浪人、末はニートになる危険性も多分にある。いくら制度が新しくなったからって甘く見ないほうがいい。運良くなれたとしても、膨大な書類をいつも風呂敷包みに抱えて持ち運ばなければならない。給料だって、公務員は高が知れているし、弁護士も高収入で華やかなのはほんの一握りで、あとは夫婦の痴話げんかのお守りやクソガキの世話や破産会社の後始末に追われる毎日である。有限な時間をこんなことに空費していいのか?再考を勧める。

[編集] 諸外国の最高裁判所

[編集] アメリカ

連邦最高裁判所という。

もめにもめた2000年大統領選挙では、最高裁判所が最終的に大統領を決定するのではないかと言われたが、結局腰抜けのゴアが裁判を取り下げ、実現しなかった。

[編集] イギリス

最高裁判所の判決はそのまま判例として未来永劫参照されることになるので、後世に名を残したい人はここの判事になるとよい。

[編集] 北朝鮮

金正日のご機嫌が、事実上の最高裁判所である。

[編集] イラク

サダム・フセインのご機嫌が、事実上の最高裁判所であった。いまは、アメリカ軍のご機嫌に変わっている。

[編集] キューバ

カストロのご機嫌が、(以下略)。

[編集] 日本の有名な判決

  • 春休み宿題訴訟-春休みの宿題の是非を決定した歴史的判決。
  • チャタレイ事件-どんなエロ本刑法で罰せられるわいせつ物にあたるかの基準は「裁判官が見て興奮するかどうかである」とした判決。こうしておけば日本中のエロ本が裁判所で読めると裁判官たちが目論んだからである。ちなみに、昔は官能小説でも興奮していたが次第に刺激に慣れてしまい、無修正のモノでないと反応しなくなってきたようである。また、近年にはエロ漫画でも興奮できるという判断も示している。ちなみに、ポルノや映画はわいせつではないとされた。70年代、80年代にもなるとメディアにエロスが氾濫し、裁判官も勃起しなかったようである。
  • 永山裁判-永山則夫による連続殺人事件の上告審。たくさん人を殺した人は死刑にしたほうがいいよという、当たり前のことをもっともらしく語った。ただ、1.5人殺さないと死刑にはならないという判例でもあるため、近年まで死刑が出にくくなってしまった。というか、.5って何だよ。子供の命は大人より軽いってか?
  • 衆議院議員総選挙定数格差違憲判決-選挙の際の一票の重みを争った裁判の上告審。「違憲」とめったにしない決断を下した歴史的判決だが、「でも選挙は有効で、再選挙はしない」と最高裁の腰抜けぶりを披露。
  • 月刊ペン事件-大作とゆかいな仲間たちの悪口を書いた雑誌の編集長が起訴された事件の上告審。日本を実質上統治する組織の批判をするのは表現の自由で保障されているかもしれないからよく調べなさいと差し戻した。もちろん、そんな不敬な行為が許されるはずもなく差し戻された下級裁判所では有罪となった。
  • 砂川事件-砂川事件上告審で、統治行為論という小難しい言葉を使って司法判断という裁判所の仕事を放棄したばかげた判決を下した。
  • 朝日訴訟-プログラム規定、すなわち憲法は単に理想を描いたものだから権利の保障はしませんよという身もふたもない学説に基づく判決を出した。
  • 尊属殺重罰規定違憲判決-実のに監禁されてレイプされ続け「父とのセックスで快感がなかったと言えばウソになります」と言い放ち、実父の子を出産した挙句に思い余って父親を殺すというエロゲーみたいなシチュエーションの被告人に萌えた裁判官が珍しく違憲判決を出した事件。
  • 名古屋基本書訴訟-基本書の効力の例外を決定した歴史的判決。

[編集] 関連項目

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