非核三原則
出典: へっぽこ実験ウィキ『八百科事典（アンサイクロペディア）』
非核三原則（ひかくさんげんそく）とは、日本政府が1967年に最初に表明した、核兵器に関する基本方針である。現在は、有名な「核兵器を作らず、持たず、持ち込ませず」以外にも様々なバリエーションがある。
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[編集] 非核三原則の誕生
非核三原則が生まれた理由は定かではないが、一説によると、ノーベル平和賞を欲しがっていた佐藤栄作が、側近に命じて作らせた、とも言われている。まあ、理由はともかく、非核三原則が日本国憲法に準ずる強い影響力を持っている事は事実である。
[編集] 「元祖」非核三原則
佐藤栄作が発表した非核三原則は、核兵器を「作らず」「持たず」「持ち込ませず」である。
- 作らず
- 日本は核兵器を一切作りません、ということである。
- 持たず
- 日本は核兵器を一切保有しません、ということである。
- 持ち込ませず
- 日本政府は核兵器を外国から一切持ち込ませません、ということである。え？ 返還前の沖縄に米軍の核兵器が持ち込まれていたって？ それについては全力でなかったことにします。
[編集] 湾岸戦争当時の非核三原則
佐藤栄作が発表した非核三原則は、湾岸戦争の発生により国際情勢が変化した事を受けて、大幅に修正された。湾岸戦争当時（1990年代）の非核三原則は、核兵器を「作らないかわりにアメリカの核の傘に入ろう！」「持たないかわりにアメリカの戦争に協力しよう！」「持ち込ませないかわりに湾岸戦争にお金を出そう！」である。
- 作らないかわりにアメリカの核の傘に入ろう
- 日本がアメリカの核の傘に入っていることくらい、非核三原則の成立当初から分かりきっている事ではあるが、日本政府があえてそれを明記したのである。
- 持たないかわりにアメリカの戦争に協力しよう
- 自国で核を持てない日本は、アメリカ様がいなければ、自国を守る事すらできないのだ。ゆえに、アメリカの機嫌を損ねないように、アメリカの戦争行為には無条件に賛成の立場を表明する事が、日本政府の基本方針となっているのである。
- 持ち込ませないかわりに湾岸戦争にお金を出そう
- アメリカを敵に回さないようにするために、日本政府は湾岸戦争に巨額の資金を投じた。ところが、肝心のクウェートからは全く感謝もされなかった。挙句の果てには、ハンドボールで中東の笛を吹きだす始末である。クウェートが恩知らずなのか、日本がお人好しなのか…
[編集] 現在の非核三原則
21世紀に入り、アメリカ同時多発テロ事件やイラク戦争によって国際情勢はさらに変化。非核三原則はさらなる変更を余儀なくされる。現在の非核三原則は、核兵器を「作らないかわりにイラクに自衛隊を送ろう！」「持たないかわりにインド洋で給油しよう！」「持ち込ませないかわりに迎撃ミサイルで打ち落とそう！」である。
- 作らないかわりにイラクに自衛隊を送ろう
- 言わずもがなだが、アメリカの機嫌をとるために、イラクに自衛隊を派遣するのである。
- 持たないかわりにインド洋で給油しよう（無料ガソリンスタンドを営業しよう）
- 安倍晋三が職を賭してでも給油にこだわったのは、この非核三原則を守るためであったのだ。
- 持ち込ませないかわりに迎撃ミサイルで打ち落とそう
- 北朝鮮から核ミサイルが飛んできた場合に、イージス艦に搭載された迎撃ミサイルで、核ミサイルを打ち落とそう、という計画を日米両政府が進めている。日本のイージス艦の迎撃能力は高いが、無関係の漁船までいっしょに打ち落としてしまうのが難点である。
[編集] 旧ソ連およびロシアの非核三原則
日本に倣って、ソビエト連邦も非核三原則を発表した。それを、現在のロシアも継承している。旧ソ連およびロシアの非核三原則とは、核を「キューバに持ち込まず」「爆発させず」「食べさせず」である。
- キューバに持ち込まず
- キューバ危機の失敗から、このような原則が出来た。キューバ以外の国に持ち込んでいるかどうかは不明。
- 爆発させず
- これは、核実験禁止のことを言っているのではない。チェルノブイリ原子力発電所のような事故を二度と起こさないように、という意味をこめて、このような原則を決めているのである。
- 食べさせず
- 共産圏では、核物質やダイオキシンを毒物として使って要人を暗殺する手法がある。暗殺用核物質も広義の核兵器と言えよう。こういった暗殺は、非核三原則で禁止されてはいるが、最近でもロシア人ジャーナリストがポロニウムを飲まされて死亡した例がある。どうやらこの原則は守られていないようだ。
[編集] 市民団体の非核三原則
日本の市民団体は、最初の非核三原則をさらに発展させて、あらたな原則を設けている。市民団体の非核三原則は、核兵器を「作らず」「持たず」「持ち込ませず」に加えて、核兵器を「議論させず」「発電に利用せず」「世界中から無くそう！」である。
- 議論させず
- 2007年、自由民主党の一部の政治家が日本の核兵器保有に可能性に言及したり、防衛大臣が「原爆を落としたのはしょうがないでしょ！」などと発言したために、市民団体が「核兵器について議論する事も許さん！」と宣言したのである。
- 発電に利用せず
- 核に対して極端な拒絶反応を示している市民団体・反核団体の連中は、原子力発電所と核兵器の区別がつかない。ゆえに、各地で原発反対の抗議集会を開いている。
- 世界から無くそう
- 市民団体・反核団体は、主に日本国内やアメリカで核兵器廃絶を訴えているのだが、中華人民共和国や北朝鮮に出向いて廃止を訴える者はまずいない。それは、共産圏の核を「きれいな核」と思い込んでいるからかもしれない。もし本当に出向いて活動したら、逮捕→強制収容所→公開処刑、というお馴染みのパターンが待っているので、絶対にやめた方がいい。
