UnNews:「女子高生AV」解禁から2か月 さらなる年齢引き下げへ
【2022年6月7日 配信】
成人年齢が18歳に引き下げられたのが今年の4月1日。これ自体に大した影響力はなかったが、契約合意年齢も同時に引き下がることが大きな議論を呼んだ。18歳といえば、高校卒業の年――すなわち、合法的・正真正銘の「女子高生AV」の撮影が可能になったのである。一部フェミニストや女性議員からは強い批判が巻き起こっていたが、岸田文雄総理大臣は「前向きに検討する」とかわし続け、最終的に整備された法律も「全年齢を対象に契約解除を可能にする期間を長くする」というもので、女子高生のAV出演自体は禁止しなかった。市場の大きな需要を反映した結果であり、それは当初上がった非難の声も時間がたつにつれて沈静化していったことからも理解できるだろう。「やらせ」の代名詞だった女子高生AVが現実化したのは凄まじいインパクトを持ち、「今までは認められていなかった」需要を喚起している。自民党内部では、既にこれに対応した動きがあるようだ。
「成人年齢が18歳より低い国は存在します。もっと下げるという提案には妥当性が十分ある」――こう語るのは、党関係者のN氏。実際、ブラジルやスーダンなどの新興・発展途上国のみならず、イギリスのスコットランドのように先進国でも16歳が成人年齢となっているところは少なくない。「世界基準に合わせる形で16歳を成人年齢にする」と宣言し、その理由としては「選挙において若年層の意見を吸い上げること」「早くから大人としての自覚を持たせること」などを挙げておけば、国民からの支持を得ることもできるだろう。高校生の大半が「大人」となり自己判断のみで労働契約を結べるようになると、「勉強したくない」という高校生が労働に流れるため、国家予算・家計の両面から教育費の削減が可能であり、経済的にも好影響を与えるだろう。
しかしN氏によると、それだけではないという。「日本が世界に先立って、成人年齢を16歳よりも下に引き下げる。リーダーシップをとるのにもつながると、党内では強い支持も得られている」というのだ。近代以降、特に日本など先進国では、給食などの形で国民に栄養をいきわたらせることが可能だったため、低年齢期の身体成長が早くなっている[1]。これらのエビデンスを出し、仮に15歳まで成人年齢を引き下げることができたらどうだろう。正真正銘の女子中学生AVの誕生である。児童ポルノへの罰則が厳しくなる風潮の中逮捕される者も多く出てきていたが、逆に言えば児童ポルノの需要が著しく大きいということである。これを生かさない手はないと、経済界の圧力団体からも上々の評価だという。
そもそも、日本の性的同意年齢[2]は13歳。妊娠という重大な結果をもたらす事柄について13歳から合意を認められているのだから、通常の労働契約ができないわけがないだろう。夢の女子小学生AVすら現実味を帯びてくる。また他の側面として、児童ポルノが認められていない諸外国からのインバウンド需要も高まり、さらには移民増加による人口減少対策にもつながり得るとの予測もある。この流れが続けば、俗にいうロリ画像、さらにもっと低年齢[3]のペド画像と呼ばれるようなものも含めて、ポルノ産業の門戸が広がる可能性もある。成人年齢引き下げに向けて、N氏を始めとする各関係者は鼻の穴を膨らませて語っていた。
Kawaii、クールジャパン、Hentaiなど、数々の性文化を輸出してきた日本。工業などかつての主要産業が衰退する中で、「新たな風を吹き込む」と政府は意欲的だ。それが逆風にならないことを祈るばかりである。
脚注[編集]
 この記事は、バ科ニュースだと主張されています。 |
.png){kind=logo} 誤報コンテスト本項は第4回誤報コンテストに出品されました。
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