UnNews:全米ライフル協会、経営破綻 コロナ禍の影響か?

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【2021年1月16日配信】

1月15日、アメリカ最大の宗教圧力団体と見られる全米ライフル協会が経営破綻していた事が判明した。同協会は、テキサス州ダラスの破産裁判所に連邦破産法11条(日本における民事再生法に該当)の適用を求めたのだという。200年もの歴史を誇る全米ライフル協会の突然の幕切れには、世界中が戸惑いの声をあげた。有識者は昨年からの全世界的な新型コロナウイルスの流行が一因であると語っている。

アメリカではスーパーマーケットでも簡単にが売買できるほど銃規制が緩く、その流通を取り仕切っていたのが全米ライフル協会である。しかし、銃火器に限った話ではなく武器というものは危難が無ければ無用の長物に他ならず、それが対人用であれば猶更である。アメリカでは定期的に協会の手先頭のおかしい乱射魔や、ギャングマフィアといった犯罪組織などによる銃犯罪が行われており、その都度協会は「銃は人を殺さない、人が人を殺すのだ」「被害者が銃を持っていれば助かったのだ」と銃のマーケティングに繋げていた。

しかし、昨今の新型コロナウイルスCOVID-19の大流行が突如として全世界を襲った。これは、西洋社会にとっては大打撃であった。日本の顔文字が「(*^▽^*)」「<(`^´)>」「(T_T)」のように「目」で表情を表すのに対し、西洋では「:->」「:-(」「:-O」のように「口」で表情を表す。日本のヒーローも、鞍馬天狗月光仮面を見れば明らかなとおり「口」を隠すのに対し、西洋ではアメコミヒーローのように「目」を隠す。西洋では鼻や口を隠すのは奇異な行為であり、アメリカではこうした民族感情故にマスクをするのが遅れ、ドナルド・トランプの反社会保障的政策もあって爆発的なパンデミックが発生。経済・社会活動は大きく縮小を迫られた。

このような状況下では犯罪も立ち行かなくなった。顔をマスクで隠してもみんなマスクしているので威圧にならず、「金を出せ!」と言ってもコロナ不況でロクな金が出てこない。イベントも自粛され、テレワークも実施されたことで、無差別大量殺人も難しくなったのである。こうして、銃犯罪は激減し、市民における自衛用銃火器の購入にも歯止めがかかったのだという。

協会はこの経営破綻を受け、「銃が売れなくなったのはコロナの責任である。銃よりもコロナの方がよほど危険なため、銃火器は安全だ。コロナウイルスを保有している悪人からソーシャルディスタンスを保って倒す為に、銃を買って欲しい」と声明を出したが、市民はトランプ政権の最後っ屁の方に気が向いているらしく、まるで耳を傾ける者はいなかったという。アメリカ西部開拓時代からの銃社会に終止符を打ったのは、銃で撃てないほど小さな敵だったのだ。

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